ご挨拶

当社は1975年1月に振動技術に
豊富な知識と経験を持つ技術者が中心となり設立されました。
当社は動電型振動試験装置の多次元化、省エネ化、クリーン化に
一早く着目・対応しそれぞれ特許を取得しております。
今後も、最新の技術と長年に亘る豊富な経験をもとに、
益々高度化する製品の『信頼性・品質』向上の為、
全社一丸となって
『あらゆる振動のアプリケーションに取り組む』技術集団
として、より一層の飛躍を目指してまいります。

代表取締役
武藤 高康

企業概要

商号 振研 (英文名:SHINKEN CO., LTD.)
代表 武藤 高康
創業 1975年1月(昭和50年1月)
本社所在地 〒192-0024
東京都八王子市宇津木町
806-1
本社連絡先 TEL:042-691-3371(代)
FAX:042-691-0418
資本金 払込資本:37,000,000円
主要取引銀行 りそな銀行
みずほ銀行
山梨中央銀行
主要製品

動電型振動試験装置

  1. 高振動数用振動試験装置
  2. 複合環境試験装置
  3. 輸送試験用振動試験装置
  4. 感震器試験用振動試験装置
  5. 多次元振動試験装置

振動計測器

  1. デジタルチャージ振動計
  2. チャージアンプ

振動制御装置

  1. デジタル振動制御器<1方向用>
  2. 多次元デジタル振動制御装置
    正弦波・ランダム波・ショック波・実波形再現等ソフト各種

営業所・工場所在地

営業部 〒192-0024
東京都八王子市宇津木町745-1
TEL:042-691-7780(代) FAX:042-691-7773
大阪営業所 〒564-0052
大阪府吹田市広芝町7-21 アズマビル5階
TEL:06-7670-3371(代) FAX:06-7670-3372
名古屋営業所 〒448-0852
愛知県刈谷市住吉町3-8コスモビル住吉102
TEL:0566-22-3390 FAX:0566(22)3391
本社
八王子工場
〒192-0024
東京都八王子市宇津木町806-1
TEL:042-691-3371(代) FAX:042-691-0418
第二工場
試験センター
〒192-0024
東京都八王子市宇津木町745-1
TEL:042-691-3391 FAX:042-691-3430

設備一覧・アクセス

沿革

1975年1月
振動の経験10年以上の技術者数名で創立
1975年11月
高振動数用振動試験装置の納入を開始
1976年11月
デジタル振動制御装置を開発・納入開始
1977年12月
2方向切換型振動試験装置を開発・納入開始
1982年5月
世界初動電型3方向同時振動試験装置を開発・納入開始
1983年10月
汎用型デジタルサイン振動制御器を完成・納入開始
1986年5月
高振動数用多軸同時振動試験装置を開発・納入開始(多次元システムの低周波から高周波用までシリーズ化完了)
1988年6月
多軸加振機で米国Patent No.4,748,851を取得
1989年10月
スイッチングアンプを開発、生産開始
多軸加振機で英国Patent No.GB2184848Bを取得
1990年2月
水平用変位600mmp-pの衝撃試験装置を開発・納入開始
1992年11月
日本でHT、LTタイプ多軸加振機特許第1715897号取得
1993年9月
車輌走行シミュレーションン用4輪3軸同時加振システムを納入
1993年11月
日本でLBタイプ(低周波用)多軸加振機特許第1798847号取得
日本でHBタイプ(高周波用)多軸加振機特許第1800853号取得
1995年6月
ビル制振装置用リニア駆動アクチュエータを三菱重工業殿と共同開発
1997年2月
新震度計検定用で3軸同時振動試験装置を気象庁殿へ納入
1998年5月
Windows95対応振動制御器D-55シリーズを納入開始
2000年2月
空気軸受の新型振動発生機特許第3035280号を取得
2000年12月
ISO9001を取得(本社及び八王子工場)
2001年1月
直交型全般をカバーする多軸振動発生機特許第3152411号取得
2003年4月
振動制御器D-57シリーズを納入開始
2005年5月
エコアクション21登録
2011年6月
振動制御器D-58シリーズを納入開始
2012年11月
振動制御器D-59シリーズを納入開始
2013年
本社工場に振動試験センターを開設バンコクにタイ連絡事務所を開設
2015年3月
振動試験センターの拡大移転
2015年11月
東京本部の機能を八王子市(振動試験センター2F)へ移転、「営業部」として営業開始

納入先

官公庁・公的機関

  • 厚生労働省産業医学総合研究所
  • 総務省通信総合研究所*
  • 防衛省第3 技術研究所
  • 防衛省航空自衛隊
  • 国土交通省土木研究所
  • 農林水産省農業土木試験所
  • 総務省消防研究所*
  • 国土交通省気象庁*
  • 国土交通省交通安全公害研究所*
  • 東京都消費者センター
  • 兵庫県生活科学研究所
  • 長野県立精密工業試験場
  • 秋田県工業技術センター
  • 和歌山県工業試験場
  • 広島県立東部工業技術センター
  • 富士工業技術センター
  • 旭川工芸指導所*
  • 横浜市消防局研究所
  • (財)電力中央研究所*
  • (財)日本電子部品信頼性センター*
  • (財)小林理学研究所
  • (財)鉄道総合技術研究所
  • (財)日本車両検査協会
  • (財)日本燃焼器具検査協会
  • Turkish Standard lnstitute[トルコ]
  • 台北市消防局(台湾)*

大学・学校

  • 東京大学*
  • 京都大学 筑波大学
  • 名古屋大学 九州大学
  • 岐阜大学 大阪工業大学
  • 帝京大学 法政大学
  • 東京電機大学*
  • 拓殖大学
  • いわき明星大学*
  • 東海大学*
  • 阿南工業高等専門学校*
  • 職業能力開発総合大学校*

資源・重化学工業

  • 東京電力㈱
  • 関西電力㈱
  • 総合研究所*
  • 中部電力㈱
  • 中国電力㈱
  • 九州電力㈱
  • 東京ガス㈱
  • 技術研究所
  • 大阪ガス㈱*
  • 三菱重工業㈱
  • ユニバーサル製缶㈱*
  • 三菱油化㈱
  • 新日本製鉄㈱
  • 川崎製鉄㈱
  • ㈱IHI
  • 富士重工業㈱
  • 聯淋戸製鋼所
  • 日本金属工業㈱
  • 東燃石油化学㈱

建設関係

  • 鹿島建設
  • ㈱技術研究所
  • 清水建設㈱

食品・医薬品

  • ハウス食品㈱
  • 中外製薬㈱

電子・電気・通信機器

  • NTT㈱*
  • ㈱日立製作所*
  • 日立マクセル㈱
  • 日立GST㈱*
  • 三菱電機㈱
  • 三洋電機㈱*
  • パナソニック*
  • パナソニック電工㈱*
  • パナソニックエナジー*
  • 九州パナソニック*
  • 福井パナソニック*
  • 日本電気㈱*
  • 静岡日本電気㈱*
  • 山梨日本電気㈱*
  • 九州日本電気㈱
  • ㈱東芝
  • ㈱富士通*
  • シャープ㈱*
  • 沖電気工業㈱
  • 日本ビクター㈱*
  • TDK㈱*
  • ヤマハ㈱*
  • リコー㈱*
  • コニカミノルタ㈱*
  • セイコーエプソン㈱*
  • キヤノン㈱*
  • オリンパス光学工業㈱
  • 富士フイルム㈱*
  • GEヘルスケア㈱*
  • アンリツ㈱*
  • パイオニア㈱*
  • ソニー㈱*
  • 東北パイオニア㈱*
  • ㈱ケンウッド*
  • アルパイン㈱
  • アイシンAW㈱*
  • 三洋オートメディア*

輸送用機器

  • トヨタ自動車㈱*
  • 日産自動車㈱*
  • ㈱本田技術研究所*
  • マツダ㈱*
  • 三菱自動車㈱
  • スズキ㈱
  • ヤマハ発動機㈱*
  • 現代自動車( 韓国)
  • Centro Ricerche Fiat(イタリア)
  • JR 東海
  • ㈱デンソー*
  • アイシン精機㈱
  • ㈱ボッシュ
  • ㈱ブリヂストン*
  • 横浜ゴム㈱
  • カルソニックカンセイ㈱*
  • 日立オートモティブシステムズ㈱*
  • NOK㈱*
  • 市光工業㈱*
  • ティラド㈱*
  • 東京ラチエーター製造㈱*
  • サンデン㈱*
  • 日本発条㈱*
  • 三菱重工業㈱
  • スタンレー電気㈱*
  • 日本精工㈱*